ホームページ活用による集患ポイント２

ホームページ活用による集患ポイント２

【集患・増患対策】

患者さんの来院動機の順位は、友人・知人からの情報(いわゆる口コミ)がトップで、次にスマホを利用したキーワード検索と続く順位を多く見受けます。
都内で開業した皮膚科で初診の患者さんを対象に来院動機調査を実施した所、多くの患者さんがホームページを見て来院したと回答されました。
来院動機のトップである口コミの重要性は、充分にご理解頂いていると思いますが、来院した患者さんが満足しないと口コミ効果は発揮されません。
その為、来院患者さんの満足度を上げる為の対策は、最優先で取り組まなければならない課題で、多くの医療機関では積極的に取り組んでいらっしゃいますが、来院動機の次に挙げられているホームページに関しては、意外と積極的な対策が行われていないようです。
集患対策として多くの医療機関ではホームページを作成するのが、当たり前となっています。
しかし、一旦ホームページを作成するとそれで役割は機能すると思われているのか、ホームページが有効に機能しているかの確認が疎かにされているようです。
確認作業の第一段階としては、ご自身の医療機関のホームページを検索して見る事です。「地域・診療科目」の2つのキーワードを入力し検索する事から始めて頂きたいと思います。
例えば、「銀座・内科診療」とキーワード入力し、自院のホームページが何ページ目に掲載されているかをご確認下さい。
多くの利用者はトップページから3ぺージ迄しか見ないと言われています。
出来ればトップページに掲載されているのが望ましい状況です。
次にホームページのアクセス分析を行う必要があります。
分析を行う事でアクセス数、ページ別訪問状況、平均ページ滞在時間等を知る事が出来、どのような内容が多く見られているのかが判明します。
Googleアナリティックスを登録すればご自身でも出来るのですが、少し専門的な知識が必要となります。通常はホームページ作成業者との契約の中で、アクセス分析を行う契約がオプションで付いている場合が多く見られますので、定期的にアクセスレボートの分析を依頼する事をお薦めします。
ホームページをアップしてからのアクセス推移を分析し、アクセス数が低ければ、折角作成したホームページを多く方に見て頂けてませんので、重要な来院ツールとしての機能が充分に発揮していないことになります。
その要因の一つとして考えられるのは、ホームページの更新頻度が低い事が考えられます。更新頻度が低い場合にはGoogleの検索順位が上がりません。
絶えず更新し続ける生きたホームページである事が、検索順位を上げる大切な要素と言われています。
しかし、多くの医療機関では毎日ホームページを更新するような情報が無く、頻繁な更新は難しいと言う声を多く聞きます。
そのような声の参考になればと思い、実際に毎日開業以来ホームページを更新し続けている医療機関の事例をご紹介させて頂きたいと思います。
その一つは以前にもご紹介したQ&Aを1.200本以上書かれているアレルギー診療所です。院長が開院依頼20年近く毎日Q&Aを3本書き続けています。
ホームページで全国からの質問を受付け、ホームページに掲載する事の同意を得たものにだけ回答を書くシステムで運用されています。
勿論、治療ではないので一般的な範囲での回答ですが、自身の疾患と同じ内容の回答を読んで、ホームページ経由での予約が70%を超えています。
疾患に悩む患者さんにとっては貴重な情報となっているのです。
もう一つの事例としては、狭い診療圏内で開業された内科診療所ですが、院長自身がブログを毎日書き続けて一日の来院患者数が200名近くになっています。院長が笑いながらおっしゃっていましたが、来院患者の大半がホームページのブログを見て来院する為、診療中にブログの内容についての会話が行われるとのことです。
ブログの内容は診療に関する事や、院長自身の趣味や旅行等、患者さんに少しでも親近感を持って貰えるような話題を毎日就寝前に書かれています。
院長に毎日欠かさずに書くことが苦痛ではないですかとお聞きした所、毎日書く事が自分の習慣になってしまったので、書くことが全く苦痛ではなく、却って書かないと不安になってしまうとおっしゃっていました。
お忙しい院長にとっては毎日作業されることは大変な事ですが、ホームページに書き続ける事が作成したホームページを有効に機能させることに繋がる事をご理解頂きたいと思います。

ホームページの有効活用
自分でチェック	地区・診療科目で検索
アクセス分析	アクセスレポート情報を読む
頻繁な更新	Ｑ＆Ａ・ブログ作成

公益社団法人日本医業経営コンサルタント協会　顧問
株式会社 MMS 代表取締役
佐久間　賢一

投稿日 2023.02.22

執筆者

佐久間　賢一

公益社団法人日本医業経営コンサルタント協会　顧問
株式会社 MMS 代表取締役

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